ファイナンシャルプランナーの資格を目指す人は、年々急増しています。理由は、生かす道があり、生活に役立つ知識であると思われているからです。要するに、ファイナンシャルプランナーの専門的なアドバイスを必要とする、企業や人が増えてきているということですね。特に、金融制度の改革と、高齢化社会の到来により、長い人生の中で、個人個人の生活設計が重要なテーマになってきているのです。「自己責任原則」という言葉を知っていますか? お金の投資先、預け先は自分で決める。その結果については、自分が責任を負う、という考え方です。しかし、個人が入手できる知識や情報には、やはり限度があります。そこで、個人の知識や情報不足を補い、意思決定の手助けをする専門家として、ファイナンシャルプランナーに、社会からのニーズが高まっているのです。 第一次、第二次のファイナンシャルプランブームは、株価の高騰や景気回復に支えられていたり、金融機関に活気があったりと、追い風が吹いているときでした。しかし、日本の経済は、ビッグバンも2001年までにひと段落着いてしまい、バブル崩壊後10年で大きく変貌を遂げました。ファイナンシャルプラナー業界全体も、今後の方向性を定めることができませんでした。さらに、終身雇用制が崩壊し、年功序列の給与体系、多額の退職金で、今までのように、自分でライフプランを考えるという余裕がなくなりました。そして、実力の無い人はリストラなどで、排除されてしまっていたのす。こにように、先の見えない時代だからこそ、資産を守るという意味で、ファイナンシャルプラナーのニーズはますます高まっていったのです。 ファイナンシャルプランナーの対象顧客は基本的には個人です。財産や収入が少ない家庭でも、ファイナンシャルプランニングを行うことで、家計管理をしっかりさせ、資産運用を向上させることができるのです。しかし、現在顧客の中心は、企業の役職者やオーナー、資産家、一般家庭では、定年を迎える人の需要が多くなっています。規制緩和や金融不安などで問題を抱える人たちが増え、企業、個人にかかわらず、全ての人たちからの需要が高まりつつあるんですね。 こうした社会背景も受けて、ファイナンシャルプランナーに対するニーズ、資格価値は、今後も一層高まっていくでしょう。そして将来性は非常に明るいといえます。ファイナンシャルプランナーとして活躍できる場も、どんどん広がっていくでしょう。 |